2007/10/01 ソニーは、世界初の有機ELテレビ「XEL-1」を発売。11型/960×540ドットの新開発有機ELパネルを搭載した薄型テレビ「XEL-1」を12月1日より発売する。価格は20万円。
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2007/09/20 シャープとパイオニアは、Blu-rayを始めとする次世代DVDや、映像ディスプレイ、ネットワーク分野、カーエレクトロニクス分野について業務、資本提携を結ぶことを発表した。
→プレスニュース(シャープ)
→プレスニュース(パイオニア)
2007/05/24 日立製作所と松下電器産業は24日、プラズマディスプレイパネルの相互供給について協業を進めていくことで合意した。
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2007/03/22 松下電器産業は、2005年10月に発売されたフルHD対応プラズマテレビ「TH-65PX500」の一部製品において、画面の右上または左上に細い縦線が出る問題が発生すると発表した。対象機種には無償点検を行なう。
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2007/03/06 日本ビクターは、液晶テレビ「EXE」の26型「LT-26LC80」の一部に、異臭や煙の発生する不具合が発生すると発表した。該当する製品には無償点検・修理が行なわれる。
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2007/01/10 松下電器産業は、兵庫県尼崎市に薄型テレビ用のプラズマ・ディスプレー・パネル（ＰＤＰ）の新工場を建設する方針を固めた。
2006/07/14 ソニーと韓国のサムスン電子は、両社の合弁会社Ｓ−ＬＣＤ（韓国忠清南道）で、世界最大級の第８世代アモルファスＴＦＴ液晶ディスプレイパネルの製造ラインを共同敷設する本契約を締結したと発表した。
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2006/06/26 パイオニアは、プラズマテレビ「PDP-427HX」、「PDP-507HX」の地上デジタル受信不具合などを確認、修正ソフトウェアを放送波ダウンロードにて提供開始した。
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2006/06/15 日立製作所は、プラズマテレビ事業の強化に向け、富士通日立プラズマディスプレイ株式会社(FHP)の開発設計、調達、管理部門を10月を目処に統合すると発表した。
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2006/04/19 リード エグジビション ジャパン主催のフラットパネルディスプレイ(FPD)展示会「Display 2006」が、東京ビッグサイトで開幕した。21日まで。
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2006/04/14 総務省は、地上デジタル放送の中継局ロードマップを公表した。
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2006/04/10 韓国サムスン電子とソニーは、両社の液晶パネル合弁会社S-LCD株式会社で稼働を開始する、第8世代アモルファスTFT液晶ディスプレイ製造のための意志確認書(Letter of Intent)を締結。2006年6月中の本契約締結を目指す。
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2006/03/17 三洋電機は、台湾クオンタ・コンピュータ(Quanta Computer/廣達電脳)と、薄型テレビ事業の合弁会社を設立することで基本合意したと発表した。これにより、三洋はテレビ事業を分社化。新会社へと引き渡すことになる。
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2006/03/08 東芝とキヤノンは、次世代薄型ディスプレイ「SED」の量産第一段階としての生産開始を2007年7月とし、SED搭載テレビの発売を2007年第4四半期に延期すると発表した。
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2006/02/09 ソニーは、リアプロジェクションテレビ「Eシリーズ」2機種において、電源オンまたはオフが行なえない不具合があるとして、ソフトウェアのアップデートで対応すると発表した。
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2006/01/26 ソニーはプラズマテレビの自社開発および生産は行わないことを明確化した。
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2006/01/18 松下電器産業は、国内市場向けのアナログテレビの開発を中止することを明らかにした。来月１日に発売する液晶テレビ以降、新製品はデジタルテレビに一本化する。
2006/01/10 松下電器産業と東レは、プラズマディスプレイパネル(PDP)の新たな生産拠点として、両社の合弁会社である松下プラズマディスプレイ株式会社の第4工場を、第3工場(尼崎工場)の隣接地(同敷地内)に建設。世界最大の量産体制を構築すると発表した。
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2005/12/14 総務省は、BSデジタル放送に関わる委託放送業務の認定事業者を発表。新たに3社が認定を受け、BSデジタル放送を展開することが決定した。
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2005/12/09 三洋電機は、テレビ事業においてアジアの世界的な電子機器メーカーと戦略的提携を結ぶことで合意し、覚書(Memorandum of Understanding)を締結したことを明らかにした。
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2005/12/07 富士通日立プラズマディスプレイ(FHP)は、42V型でフルHD解像度のプラズマディスプレイパネル(PDP)モジュールを開発した。2007年春の量産開始を予定しており、日立製作所から同パネル搭載テレビが製品化される予定。
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2005/11/29 ソニーと出光興産は、有機ELディスプレイ用材料を共同開発することで基本合意したと発表した。
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2005/10/26 デジタル総合展「WPC EXPO 2005」が東京ビッグサイトで開幕した。29日まで。入場料は2,000円(事前登録で無料)。主催は日経BP社。
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2005/08/05

シャープは、液晶テレビ「AQUOS」の26V型「LC-26AD5」の一部に不具合の可能性があることを発表した。ソフトウェアの不備により「ロゴマークダウンロードが開始された8月1日以降、リモコンで電源が入らなくなる」。
→シャープ
2005/07/29 総務省は、情報通信審議会14回総会を開催し、地上デジタル放送の2011年全国展開に向けた行政の取り組みの基本方針を明らかにした。
→総務省
2005/07/13

ソニーは、液晶テレビ「KDL-L28HX2」の一部に不具合が起こる可能性があるとして、無償点検、修理を行なうと発表した。
→ソニー
2005/07/12

ＮＨＫは、２００６年１０月から１２月にかけ、１５か所の放送局で地上デジタル放送を始めると発表した。これにより、全国の都道府県庁所在地すべてで地上デジタル放送が視聴できるようになる。０６年１０月に始めるのは広島、松江、鳥取、山口、松山、高知、徳島の７放送局。同年１２月に開始するのは岡山、高松、熊本、長崎、鹿児島、宮崎、大分、佐賀の８放送局。
2005/06/23 日本サムスンは、2003年1月から2005年6月まで販売していた液晶テレビ、PC用液晶ディスプレイの一部について、誤って不適切な電源コードを付属し、販売していたと発表した。
→サムスン
2005/06/22 電子情報技術産業協会が発表した５月の民生機器出荷統計によると、テレビの出荷台数で、液晶型の占有率（シェア）が５２・０％に達し、月ベースで初めてブラウン管型を上回った。
→電子情報技術産業協会
2005/06/21 東芝は、液晶faceの最上位モデル「LZ150シリーズ」のアップグレードサービスを6月20日より開始した。最新アップデートにより、LZ150シリーズがCE/PCなどのIPネットワーク相互接続規格「DLNAガイドライン」準拠となる。
→東芝
2005/06/16 総務省、全国地上デジタル放送推進協議会(全国協議会)、社団法人地上デジタル放送推進協会(D-pa)は、6月20日〜7月24日を「地上デジタル推進月間」とし、「レッツ!地デジ'05夏」と題したキャンペーンを行なうと発表した。
→総務省
2005/06/14

総務省は、地上デジタル放送に関する浸透度調査の結果を発表した。浸透度を定量的に把握し、今後の広報活動と普及活動への活用を目的としたもの。→総務省
2005/06/10

キヤノンは、薄型テレビのコアデバイスの自社開発に向けて、LCOSを採用したリアプロジェクションテレビや、テレビ用の高画質化エンジンの開発を進めていることを明らかにした。
2005/06/09 総務省は、日本放送協会(NHK)と民放40社が申請していた地上デジタル放送免許を6月10日付けで交付すると発表した。→総務省
2005/06/07 シャープ株式会社は、液晶テレビ「AQUOS」シリーズのハイエンドモデルとして、65V型のフルHD液晶テレビ「LC-65GE1」を8月1日に発売する。価格は168万円。当初月産台数は300台の予定。
2005/05/31

東芝は、キヤノンとの合弁会社、SED株式会社で開発を進めているSEDパネルについて、東芝の姫路工場を量産拠点の候補地とすることを決定した。
2005/05/30

マスプロ電工は、地上デジタル対応のUHFアンテナ「LS14TMH」を6月24日より発売する。価格は9,450円。東京/名古屋/大阪地区で放送される地上デジタル放送のチャンネルに限定してエレメント設計されたUHFアンテナ。
2005/05/25 日本放送協会(NHK)は、BS/地上デジタルで放送している全ての双方向番組において、6月1日からインターネット経由の番組参加を可能にすると発表した。
2005/04/20 フラットパネルディスプレイ関連の展示会「第1回国際フラットパネルディスプレイ展(Display 2005)」が20日、東京ビックサイトで開幕した。フラットパネル技術展「第15回フラットパネル ディスプレイ研究開発・製造技術展(ファインテック・ジャパン)」との併設となっている。

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